遺体の搬送や安置に関する重要事項を解説する

遺体の搬送や安置について

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病院で最期を迎えた場合、速やかに故人を葬儀場などへ搬送しなければなりません。法律の定めはありませんが、病院の霊安室にいつまでの故人を安置するわけにはいきません。通夜・葬儀をスムーズに営むためにも、遺体の搬送や安置に関することはとても大切です。

病院外へ遺体を搬出するのは死亡診断書が必要

現在では、8割以上の人が病院でなくなるといわれています。大きな病院になると、1日で複数の人が臨終を迎えるケースもあります。規模の小さい病院や大病院でも霊安室のスペースは限られています。故人を早めに安置場所へ搬送する必要があります。

病院の霊安室には、故人に対する配慮もあり、明確な安置時間を設けていません。ただし、目安になる時間は長くて半日です。例えば半日あれば、突然のお別れでも北海道から沖縄まで、遺族が病院に駆けつけて葬儀の詳細を決めることができます。

遺体を安置所まで搬送するには、必ず死亡診断書が必要になります。臨終後、医師が迅速に発行してくれますが、動転している場合は紛失することもあるので注意が必要です。その後、葬儀社などの専門業者に依頼するのが一般的です。

【遺体搬送の重要事項】

  • ・遺体の搬送で病院提携の葬儀社を必ず利用する必要はない
  • ・遺体の搬送だけを葬儀社に依頼することもできる
  • ・家族の車などでも遺体を搬送することができる

意外なところでは、死亡診断書などの必要書類があれば、家族が運転するマイカーでも遺体を搬送できるという点です。冠婚葬祭が多様化する現代は、例えば故人が車に愛着を持っていた場合、その車で搬送することも想定されます。

状況に応じて最適な安置場所を決める

遺体の搬送方法を決めると同時に進めるのは安置場所です。一般的に通夜や葬儀では、棺を思い浮かべますが、これは納棺が行われたあとのことです。病院から安置所に搬送する段階では、まだ棺に遺体が納められていないのが通常です。

【遺体の安置場所】

  • ・自宅
  • ・葬儀社
  • ・斎場の安置所
  • ・火葬場の安置所

遺体の安置場所は、地方の風習や慣例もあります。最近ではマンションなどの集合住宅が増え、安置する場所がなかったり、家族だけで静かに葬儀一式を営む場合も増えてきました。都市部では自宅ではなく、葬儀社や斎場に遺体を安置することが増えています。自宅よりも交通の便がいいことも理由としてあります。

遺体の安置だけをお願いし、通夜・葬儀は別の葬儀社に依頼することも可能です。しかし、再び遺体の搬送が必要になるなど、手間も労力もかかります。予算や状況に応じて最初に葬儀社を決めるときが重要になります。

このほか、火葬場に遺体を直接安置することもあります。これは通夜・葬儀を省略し、葬儀費用を抑えるための「直葬」の場合です。経済的な理由などで行う場合があります。

まとめ

遺体の搬送方法と安置場所を決めるのは同時になります。予算を考えて、搬送、安置場所、通夜・葬儀を全て別の葬儀社に依頼することもあるでしょう。肝心なのは予算もそうですが、遺族にとって負担の少ない方法を選択することです。葬儀が終わってからも故人の手続きなど、やるべきことが山積しているからです。

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